教師が東京で転職を考えるときにおすすめの転職サイト・エージェント

東京で教員から民間企業に転職したいけど、どんな企業を選べばいいのか...転職サイトと転職エージェントのどちらを使うべきか...。

そんな悩みを抱えていませんか？

教員は専門職であるがゆえに、異業種への転職では「未経験扱い」とされることが多く、年収が下がりやすいと言われています。

実際、教員が転職で年収アップしたという成功例は、ネット上でもほとんど見つかりません。

しかし、僕は教員からの転職で年収アップを実現できました。

東京は求人数が多く、転職難易度は決して高くありません。

とはいえ、自分に合った求人を見極められなければ、そのチャンスを活かすことはできません。

結論から言えば、教員が年収アップを目指して東京で転職するなら、転職サイトと転職エージェントを併用してください。

本記事では、

• 東京で転職を考えている教員におすすめの転職サイトと転職エージェント
• 教員が東京で民間企業へ年収アップの転職を成功させるための方法

について、実体験を交えて詳しく解説していきます。

東京の転職事情

まずは東京都の転職事情を把握しておきましょう。

東京の企業事情

東京は全国で最も企業数が多く、多くの大企業・中小企業が集まっています。

全国の企業数ランキングを見る

企業数　順位	都道府県	中小企業	大企業	企業規模合計
1	東京都	419,013	4582	423,595
2	大阪府	261,653	966	262,619
3	愛知県	195,313	599	195,912
4	神奈川県	183,675	522	184,197
5	埼玉県	150,113	228	150,341
6	兵庫県	134,030	272	134,302
7	北海道	131,874	242	132,116
8	福岡県	130,936	304	131,240
9	千葉県	114,104	209	114,313
10	静岡県	108,727	190	108,917
11	広島県	77,919	150	78,069
12	京都府	74,822	177	74,999
13	茨城県	72,818	82	72,900
14	新潟県	67,093	123	67,216
15	長野県	66,551	111	66,662
16	岐阜県	64,426	88	64,514
17	群馬県	58,555	87	58,642
18	宮城県	56,023	119	56,142
19	栃木県	53,541	80	53,621
20	福島県	53,235	55	53,290
21	岡山県	50,112	88	50,200
22	熊本県	46,778	52	46,830
23	三重県	46,382	77	46,459
24	鹿児島県	45,780	47	45,827
25	沖縄県	44,368	56	44,424
26	愛媛県	39,605	63	39,668
27	長崎県	38,236	31	38,267
28	石川県	36,839	78	36,917
29	青森県	35,887	42	35,929
30	山形県	34,593	53	34,646
31	山口県	34,128	46	34,174
32	岩手県	33,245	50	33,295
33	滋賀県	32,195	55	32,250
34	大分県	31,967	32	31,999
35	宮崎県	31,861	39	31,900
36	和歌山県	31,817	19	31,836
37	富山県	31,390	82	31,472
38	奈良県	30,062	21	30,083
39	秋田県	29,042	24	29,066
40	香川県	28,593	48	28,641
41	山梨県	28,526	26	28,552
42	福井県	26,868	46	26,914
43	徳島県	23,237	22	23,259
44	高知県	22,403	19	22,422
45	佐賀県	22,383	22	22,405
46	島根県	19,550	22	19,572
47	鳥取県	14,623	18	14,641

参考　中小企業庁　都道府県・大都市別企業数、常用雇用者数、従業者総数（民営、非一次産業、2021年）

東京の産業構成は第三次産業（卸売・小売、金融、情報通信、サービスなど）が多数を占めており、全国でも突出した割合です。

また、金融・証券、保険業等の本社や拠点が多く、東京証券取引所には上場企業の大多数が集中しています。

東京に本社を置く有名企業例

東京には、大企業の本社が多く存在します。

三菱商事株式会社

住所

〒100-8086　東京都千代田区丸の内2-3-1

概要

三菱グループの大手総合商社。三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅といった五大商社の一つ。エネルギー関連に強みがあり、機械、化学や食品も手掛ける。

平均年収

20,909,825円（出典：有価証券報告書）

ソニーグループ株式会社

住所

〒108-0075　東京都港区港南一丁目7番1号

概要

多国籍コングロマリット（多業種間にまたがる巨大企業）。テクノロジーとエンタテインメントを中心に世界的に事業を展開。CMOSイメージセンサやテレビ（BRAVIA）・カメラ（α）などのハードウェア分野、映画（ソニー・ピクチャーズ）・音楽（ソニー・ミュージック）・アニメの企画制作（アニプレックス）などのソフトウェア分野、家庭用ゲームブランド「PlayStation」とそのネットワークサービスをもつゲーム事業（ソニー・インタラクティブエンタテインメント）など。その他、ソニー生命やソニー損保・ソニー銀行などの金融事業も手掛ける。

平均年収

1,118万円（出典：有価証券報告書）

ENEOSホールディングス株式会社

住所

〒100-0004　東京都千代田区大手町一丁目1番2号

概要

6つの中核事業会社であるENEOS、ENEOSマテリアル、ENEOS Power、ENEOSリニューアブルエナジー、ENEOS Xplora、JX金属から構成。三菱グループに属する。エネルギー事業、石油・天然ガス開発事業、金属事業、機能材事業、電気・都市ガス事業、再生エネルギー事業を行う主要事業会社及びグループ会社の経営管理とその付帯事業を行う。

平均年収

9,478,427円（出典：日本経済新聞）

株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ

住所

〒100-8330　東京都千代田区丸の内一丁目4番5号

概要

メガバンクの三菱UFJ銀行などを傘下に置く三菱グループの金融持株会社。その他、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ証券ホールディングス、三菱UFJニコス等が傘下。

平均年収

812万円（出典：有価証券報告書）

東京電力ホールディングス株式会社

住所

〒100-8560　東京都千代田区内幸町1丁目1番3号

概要

東京電力グループの事業持株会社。子会社に東電不動産や東京パワーテクノロジー（株）、東電設計（株）などがある。

平均年収

8,324,494円（出典：日本経済新聞）

セブン＆アイ・ホールディングス株式会社

住所

〒102-8452　東京都千代田区二番町8番地8

概要

セブン-イレブン・ジャパン、イトーヨーカ堂などを傘下に持つ日本の大手総合流通持株会社。

• セブン-イレブン・ジャパン：日本最大のコンビニエンスストア・チェーン
• イトーヨーカ堂：首都圏を中心に展開する総合スーパー（セブン&アイ・ホールディングスの孫会社)
• ヨークベニマル：東北地方などを中心に展開するスーパーマーケット
• セブン銀行：コンビニATM最大手
• ロフト：生活雑貨を扱うチェーンストア

平均年収

8,320,143円（出典：有価証券報告書）

ソフトバンクグループ株式会社

住所

〒105-7537　東京都港区海岸1丁目7-1　東京ポートシティ竹芝オフィスタワー

概要

大手通信キャリアのソフトバンクを中心に、インターネット、AI関連会社などを傘下に置くインターネットコングロマリット（多業種間にまたがる巨大企業）。

平均年収

8,105,000円（出典：有価証券報告書）

東京海上ホールディングス株式会社

住所

〒100-0004　東京都千代田区大手町二丁目6番4号 常盤橋タワー

概要

東京海上日動火災保険、東京海上日動あんしん生命、日新火災海上保険などを傘下に置く保険持株会社。「三メガ損保」の一角。

平均年収

13,902,022円（出典：有価証券報告書）

日本製鉄株式会社

住所

〒100‑0005　東京都千代田区丸の内二丁目6番1号

概要

鉄鋼業。旧・新日本製鐵と川崎製鉄の経営統合により発足。製鉄業に加えて、素材・エネルギー・都市開発分野にも展開。

平均年収

8,292,871円（出典：有価証券報告書） 

第一生命ホールディングス株式会社

住所

〒100‑0006　東京都千代田区有楽町一丁目13番1号

概要

生命保険事業を主軸とする持株会社。国内第2位の生命保険会社で、海外展開も積極的。

平均年収

9,499,000円（出典：有価証券報告書）

株式会社三井住友フィナンシャルグループ

住所

〒100‑0005　東京都千代田区丸の内一丁目1番2号

概要

銀行・カード・リースなどの金融サービスを統括する持株会社。三井住友銀行を中核とする大手メガバンクグループ。

平均年収

10,951,000円（出典：有価証券報告書）

丸紅株式会社

住所

〒100‑0005　東京都千代田区丸の内二丁目4番1号

概要

総合商社。エネルギー、金属、機械、食料、化学品など幅広い分野でグローバルに事業展開。

平均年収

16,546,676円（出典：有価証券報告書）

三井物産株式会社

住所

〒100‑0005　東京都千代田区丸の内一丁目4番1号

概要

総合商社。エネルギー・機械・化学品・食料など多分野で世界展開。株式上位5商社の一角。

平均年収

18,999,000円（出典：有価証券報告書）

本田技研工業株式会社

住所

〒107‑8556　東京都港区南青山2‑1‑1

概要

二輪・四輪・各種エンジンを開発・製造・販売するグローバル自動車メーカー。

平均年収

8,311,000円（出典：有価証券報告書）

かんぽ生命保険株式会社

住所

〒100‑0004　東京都千代田区大手町二丁目3‑1

概要

日本郵政グループの生命保険会社。郵便局網を活用した国内最大級の販売チャネルを持つ。

平均年収

7,027,000円（出典：有価証券報告書）

株式会社日立製作所

住所

〒100‑8280　東京都千代田区丸の内一丁目6‑6

概要

社会インフラや産業機器、ITサービスに強みを持つ総合電機メーカー。社会イノベーション領域へシフト。

平均年収

9,359,857円（出典：有価証券報告書）

ヒューリック株式会社

住所

〒100‑0005　東京都千代田区丸の内一丁目8‑3（丸の内トラストタワー本館）

概要

不動産開発・賃貸・再生・海外事業等を展開する総合不動産会社。

平均年収

20,357,108円（出典：有価証券報告書）

株式会社TBSホールディングス

住所

〒107‑8066　東京都港区赤坂五丁目3‑6

概要

TBSテレビ、TBSラジオなど放送事業を中核とするメディアホールディングス。

平均年収

13,126,000円（出典：有価証券報告書）

東京の有効求人倍率

東京の有効求人倍率は1.13倍（2025年4月）となっており、全国平均である1.26倍を下回っています。

全国の有効求人倍率を見る

	2025年　1月	2025年　2月	2025年　3月	2025年　4月
全国	1.26	1.24	1.26	1.26
北海道	1.06	1.06	1.07	1.08
青森県	1.23	1.24	1.21	1.21
岩手県	1.3	1.3	1.31	1.3
宮城県	1.22	1.21	1.26	1.23
秋田県	1.4	1.39	1.4	1.38
山形県	1.52	1.46	1.48	1.48
福島県	1.42	1.39	1.43	1.43
茨城県	1.52	1.48	1.47	1.45
栃木県	1.33	1.33	1.35	1.33
群馬県	1.42	1.42	1.43	1.42
埼玉県	1.21	1.21	1.23	1.23
千葉県	1.27	1.24	1.25	1.25
東京都	1.12	1.1	1.12	1.13
神奈川県	1.11	1.1	1.11	1.11
新潟県	1.5	1.47	1.47	1.53
富山県	1.57	1.6	1.65	1.67
石川県	1.53	1.53	1.59	1.59
福井県	1.85	1.85	1.84	1.87
山梨県	1.5	1.5	1.54	1.55
長野県	1.42	1.42	1.43	1.43
岐阜県	1.56	1.52	1.51	1.5
静岡県	1.25	1.24	1.24	1.23
愛知県	1.26	1.27	1.29	1.31
三重県	1.34	1.37	1.39	1.38
滋賀県	1.3	1.3	1.29	1.29
京都府	1.26	1.26	1.3	1.3
大阪府	1.07	1.04	1.04	1.05
兵庫県	1.13	1.13	1.15	1.16
奈良県	1.38	1.34	1.34	1.37
和歌山県	1.24	1.2	1.22	1.23
鳥取県	1.52	1.51	1.53	1.51
島根県	1.54	1.53	1.56	1.6
岡山県	1.42	1.43	1.44	1.46
広島県	1.31	1.33	1.36	1.38
山口県	1.65	1.69	1.7	1.7
徳島県	1.26	1.28	1.31	1.29
香川県	1.63	1.66	1.69	1.72
愛媛県	1.5	1.47	1.45	1.51
高知県	1.18	1.18	1.23	1.21
福岡県	1.09	1.08	1.08	1.06
佐賀県	1.47	1.42	1.43	1.44
長崎県	1.35	1.31	1.32	1.3
熊本県	1.37	1.35	1.36	1.38
大分県	1.54	1.5	1.46	1.48
宮崎県	1.39	1.41	1.41	1.39
鹿児島県	1.19	1.18	1.22	1.21
沖縄県	1.09	1.08	1.08	1.1

「有効求人倍率」とは、有効求人数を有効求職者数で割った率のことで、１人の求職者に対してどれだけの求人があるのかを表しています。

求人・求職の申し込みを行った月を含め歴月の３ヶ月目の月末までが有効期間です。

この効力が存続しているものを「有効」、各月の新たな求人・求職の申し込みを「新規」として区別しています。

この求人倍率が１倍より小さいと仕事が見つけにくい状態、逆に１倍を超えると、企業の求人が多く仕事が見つけやすい状態といえます。

総務省がまとめる「完全失業率」と並んで労働市場の需給状況を表す代表的な指標です。

ただし、統計の対象は、公共職業安定所（ハローワーク）を通じた求人・求職に限られており、パートの求人・求職は含まれていますが、新規学卒者は含まれていません。

出展 厚生労働省 有効求人倍率の受理地別値（公表値）と就業地別値（試算値）

ちなみに、東京の1.13倍という数値は「就業地別」の有効求人倍率です。

有効求人倍率には、「就業地別」と「受理地別」の2種類があります。

• 就業地別：求職者が実際に働く場所の地域で見た有効求人倍率
• 受理地別：求職者がハローワークに求職を申し込んだ場所（受理地）を基準とした、その地域の有効求人倍率

例えば「就業地別」の有効求人倍率は、東京都で働きたい人が東京都の求人に対してどれだけ応募できるかの状況を表します。

そのため、一般的に「就業地別」の有効求人倍率の方が、より実態に近い求職状況を表していると考えられています。

「受理地別」の有効求人倍率で言えば、東京は1.76倍（2025年5月）となっており、全国的に見て高い水準にあります。

東京の平均年収

東京の平均年収は471万円となっています。（参考 【doda】平均年収ランキング）

都道府県ランキング1位となっており、全国的に見て最も年収の高い地域になっています。

都道府県別の平均年収ランキングを見る

順位	都道府県	平均年収
1	東京都	471万円
2	神奈川県	452万円
3	千葉県	435万円
4	埼玉県	426万円
5	茨城県	424万円
6	愛知県	418万円
7	栃木県	415万円
7	滋賀県	415万円
9	兵庫県	414万円
10	静岡県	407万円
10	大阪府	407万円
12	三重県	404万円
13	京都府	402万円
13	奈良県	402万円
15	岐阜県	400万円
16	山口県	399万円
17	群馬県	395万円
17	福井県	395万円
19	石川県	394万円
20	長野県	393万円
20	広島県	393万円
22	山梨県	392万円
23	香川県	388万円
24	富山県	387万円
25	北海道	386万円
25	福岡県	386万円
25	長崎県	386万円
28	福島県	385万円
28	岡山県	385万円
30	愛媛県	381万円
31	和歌山県	380万円
32	宮城県	379万円
33	熊本県	378万円
34	大分県	377万円
35	徳島県	376万円
36	宮崎県	375万円
37	岩手県	373万円
38	青森県	371万円
38	秋田県	371万円
38	島根県	371万円
41	山形県	370万円
42	佐賀県	369万円
43	新潟県	368万円
43	鹿児島県	368万円
45	鳥取県	364万円
46	沖縄県	359万円
47	高知県	355万円

関東地方の1都6県の平均年収は、「東京都」（471万円）、「神奈川県」（452万円）、「千葉県」（435万円）、「埼玉県」（426万円）、「茨城県」（424万円）、「栃木県」（415万円）、「群馬県」（395万円）の順で高くなっています。

そのため、関東地方での転職を考えている場合、通勤や転居が可能であれば、東京都で転職をすることが年収アップの近道と言えます。

東京に転職するメリット・デメリット

東京都に転職するメリットとデメリットを把握しておきましょう。

東京に転職するメリット

東京に転職するメリットは以下の3つです。

• 給与・年収水準が高い
• キャリアアップや成長機会が多い
• 交通・生活の利便性が高い

給与・年収水準が高い

東京の平均年収は471万円となっており、全国トップとなっています。

同じ職種でも地方より高い給与条件で転職できるケースが多めです。

キャリアアップや成長機会が多い

大企業や最先端の技術を持つ企業、本社機能が集中しているため、キャリアアップやスキルアップ、飛躍的な成長のチャンスが豊富にあります。

また、最新の業界動向に触れやすい環境でもあります。

交通・生活の利便性が高い

電車などの公共交通機関が充実しているので、通勤や移動に困ることがありません。

車がなくても快適に暮らせるため、車の維持費や駐車場代といった負担を減らすことができます。

東京に転職するデメリット

一方、東京に転職する際には、以下のようなデメリットも考えられます。

• 家賃・生活費が非常に高い
• 通勤ラッシュ・混雑によるストレス

家賃・生活費が非常に高い

東京は全国の中でも家賃が最も高く、物価も高いため、生活費がかかります。

都道府県別の平均家賃を見る

安さ順	都道府県	総平均家賃（円）
1	秋田県	¥44,309
2	高知県	¥46,090
3	長崎県	¥46,121
4	鳥取県	¥46,968
5	山形県	¥47,096
6	山口県	¥47,127
7	徳島県	¥47,261
8	香川県	¥47,303
9	青森県	¥47,720
10	富山県	¥47,739
11	大分県	¥48,026
12	福島県	¥48,252
13	佐賀県	¥48,349
14	鹿児島県	¥48,919
15	和歌山県	¥49,087
16	愛媛県	¥49,737
17	宮崎県	¥49,796
18	岐阜県	¥49,826
19	群馬県	¥50,029
20	北海道	¥50,066
21	三重県	¥50,363
22	山梨県	¥50,395
23	愛知県	¥50,854
24	岩手県	¥51,303
25	長野県	¥51,553
26	岡山県	¥51,644
27	新潟県	¥51,958
28	栃木県	¥52,125
29	島根県	¥52,383
30	石川県	¥52,750
31	熊本県	¥52,903
32	福井県	¥52,974
33	福岡県	¥53,826
34	静岡県	¥54,005
35	茨城県	¥54,022
36	奈良県	¥54,506
37	沖縄県	¥55,681
38	滋賀県	¥56,172
39	広島県	¥56,203
40	埼玉県	¥60,231
41	宮城県	¥60,289
42	京都府	¥60,569
43	千葉県	¥60,792
44	兵庫県	¥60,988
45	大阪府	¥63,376
46	神奈川県	¥68,189
47	東京都	¥79,578

そのぶん平均年収が高いとはいえ、東京の家賃相場の高さはやはり大きな負担となります。

通勤ラッシュ・混雑によるストレス

国土交通省の三大都市圏における通勤通学時間帯における鉄道の平均混雑率（最混雑時間帯１時間の平均）を比較すると、やはり東京が最も混雑しています。

	大阪圏	名古屋圏
136%	115%	123%

通勤ラッシュ時は兵士よりも大きなストレスを感じているという調査もあります。

通勤ラッシュ・混雑のストレスは、身体的にも精神的にも大きなデメリットと言えます。

教師は転職サイトと転職エージェントを利用すべき理由

冒頭でも述べましたが、年収アップをねらう教員は、転職サイトと転職エージェントの両方を利用して転職活動をすべきです。

教員は専門職のため、転職となると基本「未経験」の仕事と判断され、年収は下がると言われています。

実際に教員が転職で年収アップした事例をネットで検索しても、成功例はほとんど見当たりません。

しかし、僕は教員から年収アップの転職に成功しています。

僕が年収アップに成功したのは、以下の手順で転職を進めたためです。

• 転職サイトであらゆる業界の求人案内を見て、活かせる自分の経験を探す。
• 自分に適した職種を見つける。
• ①と②を転職エージェントに伝えた上で、年収交渉をお願いして企業に応募する。

一般的に、転職エージェントを利用すると転職活動がスムーズに進むと言われています。

しかし、教員は年収アップできる転職の可能性が低いため、いきなり転職エージェントと面談しても、初年度の年収アップの見込みがない職業を勧められることになります。

そのため、まずは転職サイトであらゆる業界の求人案内を見て、教員生活の中で身に付けた活かせる自分の経験を探し、自分に適した職種を見つけてください。

そして、その活かせる自分の経験と、自分に適した職種を転職エージェンに正確に伝えた上で、年収アップの交渉をお願いして企業に応募してください。

これが、転職サイトと転職エージェントを両方使うべき理由です。

教員の年収アップ転職を成功させる具体的な方法については、こちらの記事に詳しくまとめました。

教員が年収アップ転職を成功させる具体的な方法については、こちら

特に、東京都は企業数が多い分、転職エージェントも多くの高年収の非公開求人を抱えています。

転職エージェントの使い方が分からないがために、年収アップのチャンスを逃さないよう、転職サイトも上手に活用することをおすすめします。

では、次は東京で教員が年収アップの転職をするために必要な転職サイトと転職エージェントを紹介します。

おすすめの転職サイト・転職エージェント

東京でおすすめの転職サイトと転職エージェントを紹介します。

東京といっても、おすすめの転職サイトと転職エージェントは、全国どこでも同じです。

たしかに地域密着型の転職サイトや転職エージェントは、地元の求人情報に強いかもしれません。

しかし、転職サイトであれば、やはり大手は保有する求人数が多く、転職エージェントも同様に、大手であれば提携しているエージェント数が多いため、それだけ非公開求人も豊富です。

では、実際に僕も使ったおすすめの転職サイト・転職エージェントを紹介します。

おすすめの転職サイト

おすすめの転職サイトは2つです。

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年収アップを考えているのであれば、転職サイトを選ぶ際に重要になるのが「年収の高い求人が多く掲載されている」ことです。

リクナビNEXTは、掲載求人数が1,198,000以上［2025/6/12(木)時点］あり、日本最大級の中途採用向けの転職サイトとなっています。

求人が非常に多いため、年収の高い求人も多く掲載されています。

リクナビNEXTは、検索機能が優れているということもおすすめの理由の1つです。

僕は多くの求人サイトを利用してきましたが、正直言って検索機能が使いにくい転職サイトが非常に多いです。

よく見かけるのが、キーワードだけで検索できない転職サイトです。

仕事内容を大まかに絞り込むことしかできなかったり、書類選考の有無や契約形態、転勤の可否などを毎回細かく入力しなければならなかったりと、検索に手間がかかるケースが少なくありません。

その点、リクナビNEXTは、キーワード検索によって調べたい職業を入力するだけで簡単に検索できます。

検索機能が優れていれば、多くの業界・職種をストレスなく見ることができます。

doda（デューダ）

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doda 公式

登録・利用完全無料

dodaの公開求人数は、254,658件［2024/12/5 (木)時点］と非常に多く、年収の高い求人も多く掲載されています。

他にも多くの転職サイトがありますが、上記で紹介したリクナビNEXTと合わせて登録しておけば、求人の数や種類で困ることはほぼないと言えます。

「検索機能が優れている」「サイトデザインが優れている（見やすい）」「年収の高い求人が多い」という特徴がそろった、『リクナビNEXT』と『doda』を利用すれば、自分に適した職種を探すという点では十分です。

転職サイトを活用する際の注意点

まずは、あらゆる業界の求人案内の「対象者の必須条件」を見てください。

なぜあらゆる業界を見る必要があるのかというと、教員が転職しやすいと言われている「教育業界にしぼらない」というのが理由です。

教育業界に転職すること自体、全く問題ないのですが、教育業界はどうしても教員の年収の方が高くなりがちで、年収アップの転職が難しくなります。

そのため、他業界の求人案内も見て、年収の高い仕事を探していきます。

ただし、他業界に移ると未経験扱いとなり、年収ダウンの可能性が高まります。

そこで、僕が実際に行っていた、他業界でも未経験扱いにならないように転職する方法がおすすめです。

このあたりの具体的な転職サイトの使い方については、こちらの記事にまとめたので、参考にしてください。

教員が年収アップ転職を成功させる転職サイトの使い方については、こちら

おすすめの転職エージェント

おすすめの転職エージェントは3つです。

JACリクルートメント

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JACリクルートメント 公式

登録・利用完全無料

ハイクラス案件に圧倒的な強みがあるエージェントです。

30～40代くらいになると、教員は年収が割りと高くなりがちです。

そこで、年収600万円からのハイクラス案件が多い、JACリクルートメントを利用してください。

独占求人が多く、他の転職サイトでは見られない求人もあります。

ハイクラス・ミドルクラス転職支援数が非常に多く、大手や優良企業への取引実績も申し分ありません。

登録後にエージェントから連絡がくるので、面談日を決めてキャリア相談をするという流れです。

JACリクルートメントは、非常に優良なエージェントサービスなのですが、案件がやや管理職クラス、外資系企業、海外進出企業によっています。

そのため、スキルや経験が不足していると判断された場合、紹介できる求人がないという理由でエージェンとつながることができないということがあります。

せっかく登録しても、エージェントとつながれないと先に進めないため、解決策として、次に紹介するリクルートエージェントとビズリーチも同時に合わせて登録してください。

リクルートエージェント

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リクルートエージェント　公式

登録無料・利用料0円

先程紹介したJACリクルートメントは、非常に優良なエージェントサービスなのですが、案件がやや管理職クラス、外資系企業、海外進出企業によっています。

そのため、スキルや経験が不足していると判断された場合、紹介できる求人がないという理由でエージェンとつながることができないということがあります。

「JACリクルートメントの紹介する求人と自分の想像する転職先が少し違うという方」や「JACリクルートメントにそもそも求人紹介をしてもらえない」という方は、リクルートエージェントを利用することをおすすめします。

転職支援実績はNo.1※で、非公開求人も多くかかえており、こちらも優良エージェントサービスです。

※厚生労働省「人材サービス総合サイト」における有料職業紹介事業者のうち無期雇用および 4ヶ月以上の有期雇用の合計人数（2023年度実績を自社集計）2024年5月時点

ビズリーチ

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ビズリーチ 公式

登録・利用無料

ビズリーチは、とにかく高収入な求人が多いという特徴があります。

利用の仕方は、主に次の3つになります。

転職エージェントサービスとして紹介しましたが、自分で求人案内を見て応募することもできるので、転職サイトとしての一面も持ち合わせています。

ちなみに、教員で本当にハイクラスのスカウトが来るのか疑問に感じる方もいらっしゃると思いますが、安心してください。

教員でも企業やヘッドハンター（エージェント）からスカウトはとどきます。

料金体系ですが、ビズリーチには「スタンダードステージ（無料）」と「プレミアムステージ（有料）」があります。

	スタンダードステージ	プレミアムステージ
月額	0円	30日間コース 5,478円（税込）※
求人の検索・閲覧	一部の情報に制限あり	すべて可能
求人への応募	公募・特集求人に応募可能	公募・特集求人、通常求人に応募可能
シゴト観診断の利用	閲覧のみ可能	利用可能

僕は「プレミアムステージ」を利用していましたが、月額5,478円と、そう安くはありません。

迷っている方は、無料のプランでも十分転職活動はできますし、利用の途中でプレミアムプランにアップグレードすることもできるので、「スタンダードステージ」で問題ありません。

転職エージェントを活用する際の注意点

転職エージェントを活用して転職を成功させるには、以下の4つのポイントに注意してください。

• 必ず年収交渉をお願いする
• エージェントとはこまめに連絡をとる
• ハズレエージェントは変える
• エージェントに見捨てられないようにする

必ず年収交渉をお願いする

求人紹介をしてもらったら、エージェントに年収交渉のお願いとセットで応募をしてください。

転職活動において、年収交渉のタイミングは非常に重要です。

一般的には、面接の最終段階や内定後に交渉を行うべきだと言われています。

その理由は、まず自分のスキルや経験をアピールし、企業にとっての価値を認めてもらうことで、交渉が有利になるからです。

しかし、これには時間がかかるというデメリットがあります。

希望の企業に応募してから、書類選考、適性検査、1次選考、2次選考と、数ヶ月経過することもあります。

数ヶ月後に、希望の年収が通らないとわかった場合、自分にとっても企業にとっても時間の無駄になってしまいます。

そのため、年収を重視している場合はできるだけ早い段階でその希望を相手に伝える方が効率的です。

とはいえ、自分から年収の話を切り出すタイミングや伝え方には慎重さが求められます。

そこで、転職エージェントに年収交渉をお願いしてしまうのです。

エージェントを通じて、「自分のスキルや経験という価値」と「希望の年収」をセットで伝えてもらうことで、交渉をスムーズに進めることができます。

エージェントとはこまめに連絡をとる

転職エージェントは企業から依頼を受けると、多くの求職者が登録されたデータベースの中から、条件に合う人を検索します。

このデータベースは、「更新日（最後にエージェントと連絡を取った日）」が新しい順に並んでいるのが一般的です。

そのため、同じ条件の求職者であれば、より最近エージェントとやり取りをした人から順に、連絡を受けやすくなります。

つまり、登録したまま連絡や状況報告をせずに放置していると、優先順位が下がり、求人を紹介される機会が減ってしまう可能性があります。

ハズレエージェントは変える

残念なことに、エージェントの中には条件や希望に合わなくても、とにかく早く転職させて報酬を得ようと考えているハズレエージェントもいます。

面談時に、なかなか自分の言っていることが伝わらないと感じたり、言いくるめられているように感じたりする場合は、別のエージェントに変えてください。

実際に僕も何度かエージェントを変えています。

ダメ出しをしてくれたり、相場ではない年収交渉を正してくれたりと、いいアドバイスをくれるようなエージェントならいいのですが、どこでもいいからとにかく転職させようとするのが伝わってくるエージェントの場合は、時間がもったいないのですぐに変えていました。

エージェントに見捨てられないようにする

転職エージェントは、求職者を転職させることで企業から報酬を得ています。

そのため、「転職の見込みがない人」や「転職する気がそもそもない人」の相手をするのは時間の無駄になってしまいます。

そういった相手には、メールの返信をしても報酬を得られる見込みが少ないため、連絡がとれなくなるエージェントもいますます。

もしエージェントと連絡が取れなくなった場合は、「転職の見込みなし」と判断されたと思い、あきらめて別のエージェントに依頼をしてください。

見捨てられない対策としては、「相場よりも高すぎる年収交渉をお願いしない」「転職に対して前向きなことをしっかりと伝える」等があります。

特に、希望年収が相場よりも高すぎる場合は、転職の可能性が低いとみられがちになるので注意してください。

まとめ【教師が東京で転職するには】

東京で転職を考えている教員におすすめの転職サイト・転職エージェントについてでした。

教員からの転職は、転職サイトと転職エージェントのどちらも利用することをおすすめします。

教員が年収アップ転職を成功させる具体的な方法については、こちら

最後に、教員からの転職におすすめの転職サイト・転職エージェントをもう一度のせておきます。

参考にしていただければ幸いです。